据付工事・解体

設備解体および据付工事

事業の成長と共に、設備機械の要求事項も変更されるケースがあります。弊社は、お客様のニーズに合った広範な機械据付および解体サービスを提供しています。当社のサービスでは吊り上げや移動作業のみならず、総合的な設備解体と据付工事についての最新情報を常にお客様に提供しています。

20世紀における数万件の産業用据付工事の実績とその専門性を実証し続けた結果、お客様の多くが当社を機械設備据付サービスの世界的なスペシャリストとの評価を得ています。　この経験と専門知識こそ、単一の生産機械から世界規模の機械インフラ関連まで、あらゆる種類の機械据付および解体プロジェクトに対し当社が自信を持って取り組むことができる理由です。

包括的な据付工事

当社は生産機械、工業用プラント、機械的インフラなどの据付工事一式を実施すると共に、設備解体から据付にわたる全プロセスを実施するための完全なプロジェクトマネジメント　サービスも提供します。専門家チームは最も複雑な機械やCNC制御型設備などの試運転や廃止も行えます。エンジニアリングサービス一式を提供する業者として、設備据付工事だけではなく、機械移設サービスも提供しています。

当社のサービスを実施するのは、プロジェクトマネージャー、監督者、機械設置工事者、組立整備技術者、機械的据付技術者、電気技術者、配管据付技術者、溶接技術者などで構成された専任サポートチームです。　現場では最新の吊り上げ設備や機械解体設備を使用しています。　多数の産業分野における知識と社内での膨大なエンジニアリング経験を得た結果、当社のエンジニアチームは数多の製造分野における国際的機械設置業のトップに立っています。

当社は、複雑な設備据付工事を実施するために必要なフォークリフトトラック、カウンターフォークリフト、ワゴン、重量物対応型ガントリー、重量物牽引輸送装置、機械式ガントリー、およびスペシャリスト設備など膨大な数の産業用プラントおよび設備のリソースも所有しています。

各種業界向けの据付解体

医薬品や化学などの分野、そしてオートストアや自動倉庫の据付などにおいて、当社は異例の成功を収めてきました。当社の外注エンジニアリングサービスは、自動車関連産業、自動車およびEV生産、鉄鋼・アルミニウム産業、日用品、プラスチック、建材、紙加工、缶詰製造、飲食、航空宇宙、バッテリー電化、倉庫オートメーション、発電などをはじめとする数々の一般製造部門において、膨大な数の一流メーカーに提供されています。

信頼性の高い設備据付工事

当社はOEM社に対しても、試運転、試験、据付中の変更などの設備解体・据付工事を実施しております。作業はOEM社と連携して行い、設備据付工事において必要となるあらゆる改造を請け負っています。当社の専門家チームは最も複雑な機械やCNC制御設備の試運転や廃止作業も行えます。

国際的な機械据付

当社は中核サービスの1つとして、世界各国における据付工事のサポートも行っています。世界各地に30ヶ所以上に事務所を構えており、業務が円滑に進むよう、700名以上のエンジニアと1000名以上のスタッフを擁しています。対応言語は31言語以上にのぼります。

当社のサービスにおいて重要なのは、機械据付を成功させるだけでなく、期限通りに予算の範囲内での納入を確保するため、お客様の声に耳を傾け協力しながら作業を進めることです。機械据付業者として、当社は既存現場における重量物据付や機械解体に始まり、国（大陸）から国（大陸）への重量物輸送にいたるまで、あらゆる規模のプロジェクトを請け負うことができます。

他社の追随を許さない据付後のサポートおよび点検

すべての設備が最終目的地に装備されたからといって、機械設備据付が完了するとは限りません。一部の機械は複雑であるため、お客様の据付工事のため試運転サポートや点検を実施することが極めて重要となります。当社は点検、ドライラン、検証などのプログラムを通じて据え付けたすべての設備が生産目標に適合しているかを確認します。当社がお客様にプロジェクトの引き渡しを行うのは、機械設備工事を詳細にわたって完全にチェックし、満足な結果を確認後になります。

当社サービスの重要なことはお客様の声に耳を傾けることであり、お客様と連携し業務への支障を最小限に抑えるよう作業します。当社チームは可能な限り新しい設備の最適化のための技術的アドバイスを行い、予算の範囲内かつ納期通りの納入を行います。

労働安全衛生を最優先

加えて、当社は安全面を最優先事項と考えています。当社のあらゆる活動の中核は労働安全衛生です。スタッフを教育し、積極的に関与させることが当社の無事故文化に多きな影響を及ぼすと当社は確信しています。世界各国に配置された当社の全支店は、すべて世界的レベルの労働安全衛生基準に従って業務を行っています。当社は潜在的に危険な状況を未然に防ぐべく、労働安全規則や労働安全基準を常に最新に維持しています。